スイスのエネルギー消費は、3分の2以上が非再生可能エネルギーで占められており、これは、エネルギー供給を他国に依存することにつながる。なお、化石エネルギーは、石油、原子力に次いで、石油が圧倒的に多い。2050年までにクライメイト・ニュートラルを達成するために、スイスは化石エネルギーの比率の大幅な削減を目指している。

スイスの非再生可能エネルギーの割合は、総消費量の約 70%を占めている。エネルギーミックスでは、石油が全消費量の3分の1以上を占め、次いで原子力が5分の1程度、天然ガスが10分の1程度を占めている。これらのエネルギーは、ほとんどが輸入されており、エネルギー供給を国外に依存している結果となっている。エネルギー戦略2050では、非再生可能エネルギーの割合を徐々に減らし、原子力発電所の廃止を目指している。

電気、ガソリン、灯油または地域暖房の形で最終エネルギーに変換された化石燃料の消費は、1990年には 84％だったが、2021年には 59％に減少した。石油系エネルギーの消費に焦点を当てると、1950年には全体の24％だったものが、1970年代初頭のピーク時にはなんと80％を占めていた。2021年にはこの割合が43％になり、灯油の減少と燃料消費量の増加が同時に起きている。スイスは、石油の大部分を完成品の形で主にヨーロッパから輸入している。国内の需要のうち、石油精製工場で処理されているのは4分の1に過ぎない。

1969年、スイスの原子力エネルギーは、アールガウ州にあるベツナウ原子力発電所1号機の運転開始と共に始まった。続いて、ベツナウ2号機、ミューレベルク（ベルン州）、ゲスゲン（ソロトゥルン州）、ライプシュタット（アールガウ州）が始動した。2011年、連邦内閣は、原子力エネルギーから徐々に脱却していくことを決めた。すなわち、原子力発電所の新設はこれ以上行わず、現在ある原子力発電所は、稼働期間が終わったものから停止する。最初の廃炉は2019年にミュールベルク原子力発電所で行われ、次は2029年にベズナウ第一原子力発電所が停止する予定である。

スイスでは1970年代初頭から天然ガスを使用しており、全量輸入する必要がある。スイスでは、主に家庭での暖房用に天然ガスが使用され、約3分の1が産業界の生産工程で使用されている。なお、長期契約により、ガスの供給（以前は、ロシア、ノルウェー、EU諸国など）と貯蔵（ドイツ、イタリア、フランス、オーストリアなど）が確保されている。スイスは12の供給ポイントで国際天然ガス輸送ネットワークに接続しており、北欧とイタリアのガス接続の重要な中継地でもある。